鹿児島荷役の物流企業、SNS活用で若手採用に成功した事例

鹿児島県に本社を置く鹿児島荷役海陸運輸株式会社は、採用激戦区である港湾荷役業界においてSNSを活用した直接採用手法を導入し、若手人材の確保に成功しました。この企業がどのようにして若手人材を獲得し、業界の課題解決に挑んでいるのかを深く掘り下げていきます。

採用激戦区の現状

国土交通省の調査によれば、港湾荷役作業員の有効求人倍率は5.22倍と高い数値を示しており、労働者の高齢化が進行しています。2020年のデータでは港湾労働者の平均年齢は43.6歳に達し、若手労働者の割合が依然として低いことが問題視されています。この状況下で、同社は若手人材の確保へと舵を切りました。

課題とその克服に向けた取り組み

鹿児島荷役海陸運輸は歴史ある企業ですが、その存在が若い世代にはあまり知られていませんでした。大手求人媒体では競合企業に埋もれることが常で、テレビCMなどの広告を試みても期待した反応は得られませんでした。そこで同社は、SNSを駆使した新たな採用戦略を展開。福留氏を中心に「働きやすさや企業支援制度」を前面に打ち出してアピールしました。

SNSと自社採用サイトの活用

同社は求人募集をSNSで直接行うことを決定し、自社の採用サイトへのアクセスを容易にする導線を改良。具体的には、✅未経験者歓迎、✅年収情報、✅資格取得支援制度など、従来の求人媒体では表現が難しかった部分をしっかりと発信しました。

その結果、採用サイト経由の応募件数は年間わずか2件から24件と12倍増加、若手労働者の採用が実現しました。

具体的な成果と変化

この取り組みの成果として、トータルで4名の若手が入社し、従来の求人媒体からの応募のうち3名がSNSでの求人に気づき、さらに応募集者のマインドセットに好転が見られるようになりました。福留氏は「資格取得やスキルアップを考える前向きな志望者が増えた」と語ります。

まとめ

鹿児島荷役海陸運輸は、SNSを効果的に活用することで、現在の人材不足という厳しい環境をチャンスに変えました。若手人材の確保は、今後の港湾荷役業界全体の持続可能な発展に不可欠であり、同社の成功事例は他企業への示唆となるでしょう。

今後もSNSや他の新手法を駆使して、新たな人材をどのように採用していくのか、目が離せません。詳細については、インタビュー記事をご覧ください。