メディアハウスが「健康経営優良法人2026」に認定、社員の健康維持に向けた取り組み

健康経営優良法人2026に認定

株式会社メディアハウスホールディングス（東京・新宿）が、2026年3月9日付けで経済産業省及び日本健康会議から『健康経営優良法人2026（大規模法人部門）』の認定を受けました。これは昨年に引き続き、2年連続での受賞です。

健康経営優良法人認定制度は、地域の健康課題に即した取り組みや、健康増進に関する活動を行っている企業を評価する制度です。メディアハウスホールディングスは、社員と共に成長し続けることを目指し、社員の心身の健康を重要視しています。今後も社員の健康維持に向けた取り組みを強化していく方針です。

メディアハウスの健康経営への取り組み

メディアハウスは、以下の3つの柱を基本に健康経営を実践しています。

1. ワークライフバランスの実現と多様な働き方の推進

メディアハウスでは、社員がより柔軟に働ける環境を整えることを目指し、次のような制度を導入しています。

- フレックスタイム制度：勤務時間を自分のライフスタイルに合わせて調整可能としています。
- 時間単位の有給休暇：1時間単位での有給休暇の取得ができるため、急な用事にも対応しやすい体制を整えています。
- 育児時短制度：小学校卒業まで利用できる制度を設け、育児中の社員をサポートします。
- 在宅勤務制度：ライフスタイルに応じた働き方を可能にするための体制を整備しています。

特別休暇についても、女性特有の体調不良の際のＦ休暇や、家族やパートナーの看護や介護のためのケア休暇など、多様な選択肢を提供しています。

2. 生活習慣病予防対策・健康支援

同社は、特に35歳以上の社員に人間ドックを推奨し、本人負担なしで受診できる環境を整えています。また、インフルエンザ予防接種も無料で受けられるよう社内に接種会場を設けており、健康維持に積極的に取り組んでいます。

さらに、健康アプリの導入や、保健師による指導も行い、社員の健康意識向上を図っています。食生活においては、千葉県の「わかばファーム」で生産される野菜を定期的に社員に提供し、健康的な食生活をサポートしています。

3. 社内コミュニケーションによる心の健康維持推進

メディアハウスでは、全社員が集まる年1回の総会や年末納会など、社内イベントを通じて社員同士のコミュニケーションを促進しています。コミュニケーションルームの設置や1on1ミーティングの実施なども行われ、オープンなコミュニケーションを推進しています。

また、福利厚生として社内サークル制度を設立し、活動支援を行うことで、社内の一体感を高めています。さらに、無料で受けられるカウンセリングを設け、心の健康にも配慮した制度が用意されています。

メディアハウスの未来

メディアハウスホールディングスは、これからも社員の健康維持を最優先課題とし、全社員が元気に働ける環境を整えることに注力していく方針です。健康経営の取り組みを継続的に強化し、企業価値の向上と地域社会に貢献する企業を目指します。

最後に、メディアハウスの取り組みを更に詳しく知りたい方は、彼らの公式ウェブサイトをご覧ください。

メディアハウスホールディングス公式サイト