シェアハウスから国際支援の新たな仕組みが誕生!
全国に展開するコミュニティ型シェアハウス「絆家」は、食がもたらす優しさを通じて、社会貢献の新たなモデルを構築しています。株式会社絆家の代表、平岡雅史氏が率いるこの取り組みは、2022年に始まり、すでに7,238食の学校給食を寄付する成果を上げています。これにより、世界各地の子どもたちに必要な栄養を届けると同時に、地域社会のつながりをも強めています。
シェアハウスと国際支援の背景
2025年を見据えると、日本社会は高齢化や孤独の問題に直面しています。内閣府の調査によると、10代から20代の若者の中には相談できる人がいないと感じている人が多く、居場所の重要性がますます高まっています。また、国際的にも飢餓問題は深刻で、TFT(TABLE FOR TWO)は、これに対抗するための支援を拡大中です。これらの問題を踏まえ、絆家は「住まい×食×国際協力」という新しい形の共生モデルを提案しているのです。
家庭的な食卓から生まれたコミュニティ活動
絆家シェアハウスでは、住民同士が集まり食事を共にする「シェアごはん会」が定期的に開催されています。このごはん会に参加することで、住民一人につき20円が自動的にTFTへの寄付となり、アフリカやアジアの子どもたちへ給食として届けられます。例えば、20人が参加するごはん会では、20食が世界の子どもたちを支えることになります。こうした活動は、住民にとって単なる食事の時間ではなく、誰かの未来を支える貢献となるのです。
子どもたちへの給食支援の流れは非常にシンプルですが、その影響は計り知れません。住民同士が楽しい時間を過ごすことで、自然と相手を思いやる気持ちが生まれ、まさに“やさしい循環”が形成されています。
拡大する活動と高い評価
絆家の取り組みは、その革新性から「TABLE FOR TWOアワード2023」のアイデア部門大賞を受賞しました。これは、住民主体のコミュニティと国際支援が結びついた成功事例として、他の団体にも大いに参考にされる存在です。
さらに、絆家は今後も活動を広げていく予定です。具体的には、シェアごはん会の普及・拡大や、若者、地域住民、外国人との共生コミュニティの構築を進めていく考えです。目指すのは、ただ住むだけではなく、人と人、そして人と社会をつなげる「社会のハブ」となることです。
絆家が描く未来
絆家シェアハウスは、「ともに暮らす、それ以上」をコンセプトに掲げ、日々の生活の中で自然なつながりが生まれることを重視しています。これまでの取り組みを通じて、住まいが単なる居住空間ではなく、情緒的にも社会的にも関与する場所であることを強調しています。たくさんの住人が育むコミュニティの中で、良い習慣やスキルを育てながら、居住者自身も成長していくことが期待されています。
今後も、絆家シェアハウスは暮らしから生まれる小さなサポートの連鎖を各地に拡大していくことでしょう。新しい形の一人一人の関わりを通じて、暮らしを「誰かの力にする」という新たな社会価値を創出していくのです。これは、絆家が実現を目指す「優しい社会」の重要な基盤となるに違いありません。