宅配ボックスの普及状況：特に若年層で高い興味を示す調査結果

近年、私たちの生活に欠かせない存在となったネットショッピング。その影響で宅配便の需要は一層高まり、特に不在時の再配達という社会的な課題も根深くなっています。この問題解決の手助けとして注目を集めているのが「宅配ボックス」です。最近、アフィリエイトプラットフォーム「afb」を運営する株式会社フォーイットが行った調査結果に基づいて、宅配ボックスの普及状況について掘り下げてみましょう。

調査概要

今回は、全国の20歳から69歳の男女500人を対象に行われたアンケート調査をもとにしています。調査では「自宅に宅配ボックスはありますか？」という問いかけに対し、3つの選択肢から回答を得ました。
1. ある
2. ない（設置を検討している）
3. ない（設置の予定はない）

調査の結果、宅配ボックスを設置している方は23.8%、設置を検討中の方は11.8%ということが明らかになりました。つまり、全体の約35%が何らかの形で宅配ボックスを利用していることになります。

年代別の傾向

興味深いことに、年代別に見ると、20代・30代では宅配ボックスを持つ割合が共に約30%という高水準でした。特にコロナ禍以降、ネットショッピングが常態化する中で、この若年層が宅配ボックスを設置している住居を選んだり、自ら設置したりする傾向が強いようです。都心部では宅配ボックス付きの賃貸マンションが多く、この傾向を助長しているとも考えられます。

未婚・既婚別の割合

また、未婚者と既婚者の違いも興味深い点です。調査によると、既婚者の方が「ある」もしくは「ない（設置を検討している）」という回答がわずかに多い結果でした。この傾向は、既婚者が家を建てる際に宅配ボックスを重視したり、ファミリー向けの物件を選ぶ傾向によるものかもしれません。

世帯年収による差

さらに、世帯年収別で見ると、宅配ボックスを設置している人の割合は年収が上がるにつれて増加しています。年収500万円未満の層は20%未満でしたが、1,001万円以上の層では約40%に達しています。このことから、高年収層がより多くの富裕層向けの物件に住んでいることや、セキュリティ面からの宅配ボックスへのニーズが高いことが伺えます。