地域経済と膵臓がん死亡率の関係を探る研究結果

2026年10月28日、神戸大学と大阪医科薬科大学の研究チームが発表した研究が注目を集めています。この研究では、日本全国の市区町村を対象に、地域の困窮度が膵臓がんの死亡率にどのように影響するかが詳細に分析されました。膵臓がんは予後が悪く、日本国内でもその死亡者数は増加しています。研究チームは過去に行われたデータを再評価し、地域の経済状態が健康に及ぼす影響を探ることに力を注いできました。

この研究の主な成果として、特に75歳未満の男性において、地域の困窮度が高いほど膵臓がん死亡率も高くなる傾向が示されたことが挙げられます。具体的には、全国の1,884市区町村から集めたデータを使用し、困窮度を示す指標である地理的剥奪指標（ADI）を基に分析が行われました。結果として、男性の場合、地域の喫煙率や医療アクセスに関するさまざまな要因を考慮しても、困窮度と膵臓がん死亡率との関連性はほとんど変わらなかったのです。

また、75歳未満の女性においても同様の傾向が見られましたが、男性ほどの強い関連性は確認されませんでした。この結果は、これまでの研究結果とも一致しており、地域の経済的な困難さが健康問題に深刻な影響を与える可能性があることを再確認させるものです。

膵臓がんは、生活習慣や個人の健康状態だけでなく、住んでいる地域の社会経済的環境にも密接に関連しているとされています。過去の研究では、1995年から2014年のデータに基づき、地域の経済的な困窮の影響が指摘されていました。しかし、2015年から2022年にかけてのデータを用いたこの研究は、地域間での健康格差をより明確に示したものとなりました。

研究者たちは、市区町村や二次医療圏に共通する地域特性を考慮しながら分析を進め、地域の喫煙状況やへき地度、さらにがん診療連携拠点病院の有無などを詳細に評価しました。その結果、男性における困窮度と膵臓がん死亡率の関係は、他の要因を考慮しても影響力が変わらなかったことが特筆されるポイントです。

この研究の意義は、地域単位でのがん対策を進める上での重要な資料となることです。今後は、新たに全国がん登録を基に、地域の困窮度や医療機関へのアクセス時間と膵臓がんの罹患率、診断時の進行度、治療内容や生存率との関連を詳細に調査する予定です。その成果が、誰もが平等に健康な生活を送れる社会の実現に寄与することも期待されています。