2026年度大学入試の動向と2027年度入試の見通しについて

最近、2026年度の大学入試結果が発表され、教育関係者の間で多くの議論を呼んでいます。河合塾は、入試の総括と来春に向けた展望を「Kei-Net Plus」という情報サイトで公表しています。本記事では、その内容を基に、入試の動向や今年の受験生にどのような影響があったのかを詳しく見ていきます。

2026年度一般選抜入試結果の概要

2026年度の日本における18歳人口は前年とほぼ同じ約110.3万人でしたが、共通テストの難易度の影響を受けて出願行動に変化が現れました。特に、法学や経済学といった社会科学系の学部は人気を集める一方、医療系学部である薬学部や看護学部の出願状況は芳しくありませんでした。

国公立大学の志願動向

国公立大においては、前期日程での志願者数が前年比と同程度の100％を維持していましたが、共通テストでの成績が期待以上に伸びなかった受験生は、中期・後期日程への出願を控える傾向が見受けられました。

私立大学の情勢

一方、私立大学では志願者数が前年比で110％と大幅に増加しました。これは、併願校を増やしてリスクを分散する動きが強まった結果です。しかし、年内の入試数が増加傾向にあり、大学側の合格者を絞り込む施策により倍率が上昇し、競争が一段と厳しくなっています。

医学科の志願状況

近年、高い人気を誇っていた医学部医学科は、今年も志願者が集まりにくい状態が続いています。国公立大前期の倍率は、2017年度の4.8倍から4.0倍に低下しており、今後もこの傾向が続く見込みです。

この倍率低下の背景には、医学科の人気が落ち着いてきたことに加え、共通テストの難化が影響しています。私立大学の医学科においても志願者増は前年比104％にとどまり、私立大学全体の110％と比べて控えめな増加幅となっています。

2027年度入試の展望

来春入試に向けては、いくつかのトピックが注目されています。文部科学省は2040年までに大学の定員の半分を理工農・デジタル・保健系に拡大する目標を掲げており、これに伴い、情報系やサステナブル、半導体関連の新学部設置が増える見込みです。

特に、東京大学のデザイン学部や東北大学のゲートウェイカレッジなど、既存の枠組みにとらわれない新しい教育プログラムの登場が期待されます。

また、入試ルールの変更もあり、2027年度からは「面接の実施」が総合型や学校推薦型選抜において必須となります。これらの変化については、各地区や学部系統、大学グループごとに詳しい情報が「Kei-Net Plus」で確認できます。