未来のインフラを変える！国産ドローンポートの試作機が初公開

空の未来を支える国産ドローンポート

2025年、幕張メッセで開催される「Japan Drone / 次世代エアモビリティEXPO 2025」にて、日本の企業が共同開発した国産ドローンポートの試作機が初めてお披露目されます。このプロジェクトには、VFR株式会社やCube Earth株式会社、Prodrone、ブルーイノベーションの4社が参加しており、それぞれの専門知識を活かして、社会に新たなインフラを提供しようとしています。

ドローンのさらなる活用に向けた背景

近年、ドローン技術の進歩は目覚ましく、災害対応やインフラの維持管理だけでなく、物流などへの応用も進んでいます。しかし、ドローンの普及には安全に離着陸できる拠点である「ドローンポート」の整備が不可欠です。現在、海外製のドローンポートが多く、セキュリティ面のリスクも顕在化しています。このため、日本国内でのドローンポートの開発が急務とされています。

不安を取り除く国産ドローンポートへの期待

新たな国産ドローンポートは、災害時に必要とされる迅速な対応力を持ちつつ、安全性と汎用性を備えることが求められています。具体的には、離着陸の際の事故を防ぐための安全設計や、異なるメーカー製のドローンとも連携できる汎用性の確保がポイントとなります。また、将来的には他のシステムとの連携を進め、ISO 5491という国際標準に準拠した拡張性も持たせる計画です。

このドローンポートは、幅1,250mm、奥行1,000mm、高さ1,000mmとコンパクトなサイズでありながら、最大400kgの重量を支えることができます。多様なドローンの離着陸を可能にし、高精度な着陸誘導を実現します。電力供給もAC100-240V、50/60Hzに対応し、IP55相当の耐候性を持っています。

各社の役割と協力体制

このプロジェクトでは、各社が明確な役割を持ち、共同開発を進めています。VFR株式会社はドローンポートの設計と製造を担当し、Cube Earthは空域の安全を確保するための設置環境を設計します。Prodroneは高品質かつ安全な国産ドローンの開発を行い、ブルーイノベーションはドローンポートの情報管理システムを提供します。これら4社が連携し、効率的で安全なシステムを構築していくのです。

2025年の発表とその後の展開

「Japan Drone 2025」で初めて公開される国産ドローンポートの試作機は、空の拠点としての社会実装に向けた第一歩となります。今後、このコンソーシアムは地方自治体やインフラ事業者と連携し、実証実験を進めていく予定です。結果を受けて具体的な機能検証と運用設計を行い、2027年には社会実装と量産化を目指しています。

この国産ドローンポートプロジェクトは、我が国の未来のインフラ構築に大きく寄与することが期待されています。空を安全に利用するためのこの新たな拠点に、ぜひ注目していきましょう。