昭光通商、健康経営優良法人に3年連続認定の快挙

昭光通商、3年連続の健康経営優良法人認定を取得

昭光通商株式会社は、経済産業省と日本健康会議が共同で認定する「健康経営優良法人認定制度」において、大規模法人部門で2024年から3年連続で認定を受けました。この認定は、企業が職場環境を改善し、社員の健康を促進する取り組みの成果を示すものです。

健康経営の3年間の歩み

1. 2024年：制度基盤の整備

令和6年から始まる健康経営の第一歩として、昭光通商は35歳以上の社員に対して人間ドックを導入。他にも健康診断や保健指導の制度を強化し、健康経営の礎を固めました。この時期の努力によって、企業の健康経営への取り組みが本格的に始まりました。

2. 2025年：データ分析による可視化

前年の成果を受けて、令和7年には自社の健康経営の状況をデータ分析し、内部の強みや弱みを明確にしました。その分析の中で、特に「従業員への浸透」が不足しているという課題が浮かび上がりました。このことを受けて、組織文化として健康経営を浸透させるための施策が必要であるとの認識を深めました。

3. 2026年：成果の具体化

令和8年には、前年の分析を元に「管理職向けラインケア研修」や「全社員向けセルフケア研修」を実施し、その結果、従業員への健康経営の浸透が大幅に改善。具体的には、前年度比で35.1ポイントから41.1ポイントに上昇しました。また、業界平均と比較しても改善が確認され、当社の取り組みが多面的に成果を上げていることが証明されました。

取り組みのポイント

- ラインケア研修: 管理職を対象にしたメンタル不調の早期発見と対応力向上のための研修を行いました。これは、従業員の健康状態を把握し、必要なサポートを提供するために不可欠な取り組みです。
- セルフケア研修: 全社員を対象にした研修では、日常の小さな不調に気づく力を養い、自己管理能力の向上を目的としました。
- PDCAの確立: 課題を特定し、その結果を実行に移し、翌年には改善に繋げるという流れを確立しました。この循環を通じて、健康経営が組織に定着していくことを目指しています。

渡邉社長の思い

昭光通商の代表取締役社長である渡邉健太郎氏は、2022年に社長に就任して以来、「Goal ZERO=こころとからだの労災ゼロ」を企業のスローガンとし、健康経営を会社の中心に据えてきました。
「3年連続での健康経営優良法人の認定は、私たちの取り組みが確実に進化している証です。今後もこの挑戦を続け、より一層社員の働きがいと働きやすさを向上させ、お客様に高い価値を提供する組織を目指します。」と、強い意志を示しました。