最近の買い物事情と消費者意識の変化に迫る調査結果

最近の買い物事情と消費者意識の変化

消費者が日常的に利用するスーパーマーケットやコンビニエンスストアに関する調査結果が発表されました。この調査を実施したのは、株式会社クロス・マーケティングです。2026年7月、全国で18歳から79歳の3,000名を対象に行った意識調査の結果は、我々の購入行動にどのような影響を与えているのでしょうか。

1. 買い物の考え方・態度

調査によると、多くの人々が「自分で選べる店」を好む傾向があることが明らかになりました。実際、回答者の約6割が「興味のある商品ならメーカーやブランドにこだわらない」と語っています。年齢が上がるにつれ「最近欲しい商品が減少した」と感じる人が増える傾向もあり、70代ではその割合が7割を超えました。このような傾向は、消費者が選択肢を持っていることを示していますが、同時に購買意欲の低下をも表しています。

2. 店舗形態別利用頻度

買い物をする際に最も頻繁に利用されるのは、食料品中心のスーパーマーケットやドラッグストア、そしてコンビニエンスストアです。特に、食料品中心のスーパーマーケットの利用回数は、週に平均2.3回で、非常に高い数字を示しています。これに続くコンビニの利用頻度は週2回となっています。デジタル化が進む中でも、リアル店舗での買い物が根強い人気を誇っていることが分かります。

3. 値上げに対する購買行動

最近の中東情勢などに影響を受けて、物価が上昇している中、消費者はどのように行動しているのでしょうか。調査結果では、特に飲料に関して「価格が高ければ代替品を選ぶ」と答えた人が31%に達しました。また、お米や油といった基本的な生活必需品では、「普段通り買う」という人と「代替品を探す」という意見が拮抗していることも特徴的です。特にお米については、意外にも「高くても仕方ない」と考える人が減少していることが分かります。

4. ストック状況

買い置きの傾向も調査されており、「ティッシュペーパー」「トイレットペーパー」などの生活消耗品が常にストックされていることが明らかになりました。特売やセール時に購入したいと思う消費者が52%もおり、災害を意識したストックの重要性を感じている世代は60歳から70歳に多いことが分かります。

5. 普段の買い物の困りごと

最後に、買い物を通じての困りごととして「駐車スペースの狭さ」や「店舗の広さと営業時間」などが挙げられています。セルフレジの操作の違いや、複数店舗での買い分けの手間、重い商品を運ぶ際の苦労など、日常の中に隠れた問題を浮き彫りにする結果が出ています。これらの問題は、買い物の効率を低下させる要因として知られています。