自発的学びを育てる！企業が注力すべき評価制度とは

企業が持続的に成長するためには、従業員が自発的に学び続ける環境を整えることが不可欠です。近年、特にデジタルトランスフォーメーション（DX）が進む中で、スキルを自発的に習得し続ける能力が求められています。株式会社Schooが行った調査によると、約8割の従業員が「学びたい」と考えているにもかかわらず、実際にはその環境が整っていない企業が多いことが分かりました。

調査の背景と目的

現在、企業は業務時間内で学ぶことを許可しているものの、実際には多くの従業員が日々の業務に追われ、学習行動に移すことが難しい状況にあります。周囲の目が気になるあまり、学びたい意欲があっても実行できていないという課題があります。
そのため、Schooは従業員が自発的・継続的に学ぶ環境を整えるための要因と人事評価とのギャップを調査しました。

調査結果の要点

1. 明文化された制度と学習継続率

調査の結果、業務時間内に自発的な学習が許可されているとの回答は約8割に達しましたが、明文化が行われている企業とそうでない企業では、学習の継続率に2倍以上の差が開かれました。制度が明文化されていない場合、従業員は実際に学習に取り組む際に不安を感じることが多く、「学んでよいのか」とためらうことがあるのです。

2. 学習行動と目標設定

また、約7割の企業が学習行動を自社の目標に組み込んでいるものの、評価項目としては「成果」や「スキル」など具体的な結果に強く偏っています。学びながら成長する過程を重視する企業は少なく、評価対象としてはプロセスが軽視されがちです。この視点の欠如は、結果を求めるあまり、従業員の自主的な学びを制限してしまう要因ともなります。

3. 従業員の理想の学び環境

さらに、「上司との半期目標・MBOに学びを組み込んでほしい」と願う声も多く、約8割が「学習したい」と答えています。ここからも、彼らが求めているのは評価ではなく、安心して学べる環境であることが分かります。会社が明文化されたルールを設けることで、業務中に学ぶことへの不安が払拭されるのです。

調査からの学びと今後の展望

この調査結果からは、企業が自発的な学びを奨励するためには、単に評価を与えるだけでなく、周囲の目を気にせずに学べる環境を整えることが求められています。制度の明文化によって、従業員が安心して学習に取り組むことができるようになり、その結果、企業全体として成長していくことが可能となるでしょう。

株式会社Schooは、法人向け動画研修プラットフォーム「Schoo for Business」を通じて、業務に直結した研修やeラーニングの提供を行い、学びを組織の成果に結びつけるための支援を行っています。学習状況の可視化や研修後のフォローアップにより、持続的な学びを実現することが企業の成長に寄与するでしょう。