トヨクモが実施した全国一斉訓練、過去最多の参加者に！

トヨクモ、全国一斉訓練を実施

2025年9月1日、防災の日にあたるこの日、トヨクモ株式会社は法人向け安否確認システム「安否確認サービス2」による全国一斉訓練を実施しました。参加者は過去最大の89万2,734名であり、対象となったのは2,261社です。この訓練は、首都直下地震や南海トラフ地震といった大規模災害に備えて、システムの信頼性を確かめることを目的としています。

訓練の目的と実施内容

全国一斉訓練は、安否確認サービス2を導入している企業や団体にとって、年に一度の重要なイベントです。訓練では、災害時の膨大なアクセス集中を想定し、システムが遅延なく機能するかを検証します。本年度も多くの参加者を迎え、実際に発生した災害を意識した防災意識の向上が図られました。

参加した企業には、訓練後に詳細なレポートが提供され、他社との比較を通じて自社の回答時間や回答率を確認する機会も得られました。このようなプロセスを通じて、防災体制の改善を図ることができるのです。

訓練結果の分析

訓練の結果としては、全社平均での回答率が81.2%に達しました。特に、回答時間に関しては以下のようなデータが得られました:

- 最頻値: 1.0分（全社平均）
- 中央値: 7.7分（全社平均）
- 75パーセンタイル: 61.5分（全社平均）

このデータからも、各企業が災害発生時にどのように反応するかが見えてきます。各企業には、自社のパフォーマンスを測定し、今後の改善に活用できる貴重な情報が提供されました。

Good安否確認賞の導入

今年は8回目となる一斉訓練であり、優れた結果を出した企業には「Good安否確認賞」が授与されます。この賞は、参加企業からの反応率、スピードを基に評価され、受賞者は2025年10月10日に発表される予定です。トヨクモは、これによって防災について積極的に取り組む企業の取り組みを広め、社会全体の防災意識を高めることを目指しています。

代表からのメッセージ

トヨクモの代表取締役社長、山本裕次氏は、「今年も大勢の方にご参加いただいたことに感謝します。訓練を通じて、システムの安定性を証明できました。これを機に、自社の防災体制を客観的に評価し、さらに改善を図ってほしい」とコメントしています。

安否確認サービス2の特徴

「安否確認サービス2」は4,000社以上に導入されており、災害後の早期事業復旧を重視した機能が取り揃えられています。例えば、安否確認機能だけでなく、情報共有や対策指示を行うための掲示板機能も搭載されています。これにより、企業は迅速に対応し、従業員の安全を確保できるのです。

まとめ

トヨクモの全国一斉訓練は、参加者にとって貴重な学びの場であると同時に、企業や団体の防災体制の強化に寄与する重要なイベントです。今後も多くの参加者を迎え、BCP（事業継続計画）意識を高める取り組みを続けていくでしょう。トヨクモの安否確認サービスを通じて、企業の防災意識がさらに高まり、すべての従業員の安全が守られる未来を期待しています。