ディエスジャパンが男性の育休取得を実現、これからの働き方の一例を紹介

男性育休取得の実例を通じて見える新しい働き方

2025年、環境負荷低減と持続可能な社会の具現化を目指す株式会社ディエスジャパン（大阪府東大阪市）が、男性社員による育児休業取得の実例を公開しました。この取り組みは、男性の育休取得に対する社会的な期待が高まる中、企業としてどのようにサポートできるかを示す一例です。

男性育休取得の背景

2025年10月、育児・介護休業法が改正され、企業には育児と仕事の両立を支援する柔軟な対応が求められています。しかし、特に中小企業においては、従業員数が限られているため、業務の停滞を懸念し、育休制度の活用が進まないという現実があります。ディエスジャパンにおいても、これまでは女性の育児休業取得はあったものの、男性の取得は数日から数週間にとどまっており、その普及には課題が存在しました。

男性育休を促進した要素

今回、育休を取得した男性社員2名を対象にインタビューを行ったところ、育休取得を後押ししたポイントが明らかになりました。

1. 安定した給与
2025年4月から育児休業給付の割合が引き上げられたことにより、休業中の金銭的な不安が減り、育休取得への心理的なハードルが下がったといいます。

2. 業務の見える化
ディエスジャパンでは、Salesforceを用いた案件管理が行われており、育児休業中でも業務の引き継ぎがスムーズでした。これにより、社員は安心して育休を取得できたと話しています。

3. 上司の積極的なサポート
育休を取得した社員2名は、上司からの「育休は取らないの？」という声かけが取得の後押しになったと語っています。上司のサポートがあったことで、育休取得に関する意識が向上したようです。

育休取得者のコメント

経営企画（30代、育休期間約1ヶ月）

育休中は、家事や育児に専念する時間が過ごせ、大変意味のある期間でした。赤ちゃんが思ったよりも寝ず、覚悟していた以上に忙しい日々でした。しかし、この中で濃いコミュニケーションを取ることで、妻との関係も深まりました。また、復職後は他の部署の人たちとも業務の引き継ぎがスムーズにできるよう、記録を残すことに気を配るようになりました。