「環境人財」の育成がゼロカーボン社会実現のカギを握る

ゼロカーボン社会実現に向けた「環境人財」育成

大阪府で開催されたシンポジウム「ポスト万博時代の事業構想」において、株式会社ディエスジャパンの代表取締役北條陽子がゼロカーボン社会実現に向けた「環境人財」の育成について語りました。このシンポジウムは、大阪ゼロカーボン・スマートシティ・ファウンデーション（OZCaF）との共同で行われ、多くの業界関係者が参加しました。

2050年カーボンニュートラルへの道

日本の直面する大きな挑戦の一つが、2050年までのカーボンニュートラルの達成です。しかし、多くの企業、特に中小企業は、具体的な行動に移すための知見やノウハウが不足しており、「何をすればいいのかわからない」といった声が寄せられています。こうした現状を乗り越えるためには、企業や行政が協力し、知恵を共有する「公民連携」が不可欠です。

OZCaFは、この「公民連携」を促進し、持続可能な社会の実現に向けて具体的な活動を行っています。3063団体が参加するこのプラットフォームは、環境問題の解決に向けた取り組みを実施している点が特徴です。

環境人財の育成が重要

ゼロカーボン社会を実現するためには、最新の「モノ」や「技術」だけでは不十分です。それを真正面から活用し、新たな価値を創造できる「環境人財」の存在が求められます。特に企業の中でも、優れた技術を持つ人材を育成・確保することが、関西の未来を支える重要な要素となります。

北條は「環境人財」としての人材に求められるスキルを3つのキャラクターに分類しました。
1. グリーンビジネス・プロデューサー：脱炭素技術をビジネス機会に変える能力。
2. GX × DX人材：環境とデジタル技術を融合し、新たな価値を創造する。
3. サステナビリティ・コミュニケーター：企業の環境への取り組みを理解し、効果的に発信できる能力。

ディエスジャパンの取り組み

ディエスジャパンでは、社員主導の環境人財育成プログラムが進行中です。中期経営計画で「新グリーン戦略」を発表し、目標に向け全社員が参加するボトムアップ型のプロジェクトチームを設立。具体的には、CO2排出量の削減を目指し、231台の営業車削減など具体的な成果を出しています。

この取り組みを通じて、社員一人ひとりが環境問題を「自分ごと」として考えるようになり、社会貢献の中で自己成長を感じることができるようになる効果が見られます。また、組織内の一体感が高まることで、大きな目標に向けた取り組みを推進する力が強化されています。

協業の重要性

カーボンニュートラルの達成には、一社だけの努力では限界があります。業界や企業の枠を超えた知見の共有、共に学び合う協業が必要です。OZCaFのプラットフォームは、これらの活動における協業の場を提供しており、具体的なビジネス創出を進めています。

2050年に勝負できる人材を今から育てることが、真の持続可能な社会への第一歩となるでしょう。

未来を創るために

講演終了後には、登壇者同士の対談が行われ、未来を創るための文化の醸成や挑戦を支える風土づくりについて話し合われました。特に、経済団体、行政、中小企業、教育・研究の各分野が一つにまとまり、挑戦を評価する環境を整備していく必要があるとの意見が交わされました。

北條は、「人にしかできない『考える力』を強化するための人材育成は、どうしても一社では難しい。多様な知恵を集めて新しい関西を共に創り上げていきたい」と語りました。これからの挑戦者たちは、この精神を受け継いでいくことでしょう。