岡山大学が明らかにしたコロナ後遺症診療における長期通院の実態

岡山大学病院の研究によると、オミクロン株に感染した後のコロナ後遺症患者のうち、約半数が初診から180日以上の通院が必要であることが分かりました。この結果は、岡山大学の櫻田泰江医員を中心とした研究チームが発表したもので、医療現場での理解と対応の重要性を改めて浮き彫りにしました。

研究の背景と目的

コロナウイルス感染症はその後遺症に関する研究が進んでおり、特に長期的な影響が懸念されています。本研究では、岡山大学病院のコロナ・アフターケア外来を受診した患者の通院期間や症状の傾向を分析し、さらなる治療の方針を模索することを目的としています。

通院が必要な患者の割合

研究の結果、調査対象となった患者の52.2%が初診から180日以上通院を必要としており、これは長期的なケアが求められる視点を強調しています。この長期通院が必要な患者の中で、特に女性の割合が59.4%と高く、男性に比べて多様な症状を抱える傾向が明らかになっています。具体的には、女性に多く見られる症状として倦怠感、睡眠障害、記憶障害、しびれなどが挙げられ、男性では倦怠感や頭痛が一般的です。

身体的・精神的な影響

長期通院を要する患者は、初診時に身体的・精神的な疲労や生活の質、抑うつを示すスコアが重症であることが観察されています。これは、コロナ後遺症の複雑さ及び深刻さを物語っていると同時に、医療現場での継続的なアプローチの必要性を示しています。

研究の意義と今後の展望

この研究は、2025年7月11日に国際学術雑誌「Journal of Clinical Medicine」に掲載され、その結果は他の医療機関への対応指針としても活用されるでしょう。櫻田医員は、女性の患者が抱える症状の厳しさに寄り添いながら診療していくことの重要性を強調し、さらに病態の解明や治療法の開発に努める意向を示しています。また、大塚教授は感染のピークが過ぎてもコロナ後遺症の影響が残る可能性があることを警告し、引き続き感染防止策への意識を持つことの重要性を訴えています。

研究成果に基づく今後の取り組み

今後、研究チームは新たな治療法の開発や、コロナ後遺症のさらなる理解を深めるための研究に注力していく意向です。この研究成果は、コロナ後遺症に対する理解を深め、患者によりよい医療を提供するための基盤となるでしょう。地域や社会全体での支援体制を整えることも、今後の課題として浮かび上がっています。

岡山大学の取り組みを通じて、コロナ後遺症患者が直面する課題を解決し、質の高い医療を提供していくことが期待されます。