#新入社員 #OJT #育成

概要 近年、新入社員の早期離職が社会問題となっています。厚生労働省の報告によると、高校卒業者や大学卒業者の3割以上が入社から3年以内に離職しており、企業においては大きな損失と考えられています。これを受けて、ALL DIFFERENT株式会社とラーニングイノベーション総合研究所は、2024年10月～2025年2月の間に人事関係者302人を対象にOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）を中心とした意識調査を実施しました。調査結果により、若手社員育成の実態や課題が明らかになりました。

調査結果について 1. 最大の課題は「主体性・積極性」 初めに、新入社員および2～3年目の若手社員が抱える課題に関して質問したところ、最も多くの回答が「主体性・積極性」でありました。この傾向は続くメンタルタフネスやコミュニケーション能力にも表れ、新入社員と若手社員共にこの問題が喫緊の課題となっています。

2. OJTの課題 次にOJTの実施状況を確認したところ、約9割の企業が導入している一方で、最大の問題は「OJT担当者によって指導方法やその精度にバラつきがある」ということが判明しました。特に、企業規模別に見ると、小規模企業は「指導者不足」を、大企業は「人事部門との連携不足」を抱えていることがわかりました。

3. 改善策の検討状況 OJTに対する具体的な改善策を検討している企業は少なく、31%以上がまだ考えていないと回答しています。実施している企業からは、明確な存在意義を持つ育成計画の必要性やOJT担当者のトレーニングの実施が求められています。

考察と今後の展望 本調査から浮かび上がるのは、新入社員や若手社員に共通して求められる「主体性・積極性」をどう育てていくかが、人事担当者の大きな課題であるという事です。具体的には、指導者が明確な目標を設定し、段階的に若手社員を成長させていく必要があります。また、OJT担当者は若手社員の行動を観察し、ポジティブなフィードバックを行うことが重要です。

このように、OJTは意図的かつ計画的に行い、継続的に評価と改善を図ることが不可欠です。各企業は、自社のOJTのあり方を今一度見直し、効果的な育成手法を導入していく必要があるでしょう。

まとめ 本調査から見えてきたのは、企業が抱えるOJTのジレンマとそれに対する具体的なアプローチの必要性でした。今後、企業は若手社員の育成において効果的なOJTを実施するための体制の構築を進めていくことが求められます。

企業情報 ALL DIFFERENT株式会社は、組織開発や人材育成を支援するコンサルティング会社です。企業人材の成長を促進することを目的に、研修や教育プログラムを提供しており、これまでに多くの企業に対してコンサルティングを行っています。

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