IT人材育成が進化を遂げる中、日本は供給力を強化する必要がある

IT人材育成の現状と日本の課題

世界的なIT人材の供給増加

近年、IT人材育成において世界的な動きが加速しています。ヒューマンリソシア株式会社が発表した最新のレポートによると、2025年度版では、IT分野の卒業者数が前年より11.1％増加し、5年間で35.2％という大幅な伸びを示しています。特に、アメリカでは年間25.1万人のIT卒業者が輩出されており、拡大傾向が続いています。この背景には、IT教育の重要性が各国で再認識されていることが挙げられます。

日本のIT業界の現状

その一方で、日本のIT卒業者数は年間4.8万人に留まり、伸び率は衝撃的にG7最下位とされています。日本の教育機関からのIT関連卒業者数は、他国と比べてその供給力が著しく不足していると考えられます。特に、デジタルトランスフォーメーション（DX）の進展により、IT人材の蓄積が急務となっている中、供給が追いついていないのが現状です。日本における教育機関の専門教育の充実度や実践的なスキル育成の欠如が、この現状を悪化させています。

グローバル人材供給の必要性

日本では、文系出身者も多くIT業界で活躍しているものの、量的な人材育成はまったく足りていません。そのため、今後は、インドなど海外の人材供給力を積極的に活用することが日本のデジタル競争力を高める上での重要なポイントになるでしょう。特に、インドでは年間55.9万人のIT卒業者を輩出し、世界最大級のIT人材供給国としての地位を確立しています。

先進国との大学院卒業者割合の違い

今回の調査では、IT分野の大学院卒業者の割合についても触れられ、日本は修士・博士課程を修了した卒業生が僅か15.9％と、OECD諸国の平均の25.9％を大きく下回っています。このことも、日本の高度IT人材育成の遅れを物語っています。アイルランドやフランスなどの国々が半数近くを大学院卒業者としているのと対比すると、日本は早急にこのギャップに対処する必要があります。

変化に対応する教育の必要性

デジタル社会が深化する中で、IT人材の供給確保の重要性は今後ますます高まります。国全体での人材育成方針の見直しや、企業における実務を通した教育機会の拡充が求められます。今後のIT業界で働くグローバル人材として、大学だけでなく、専門学校などの多様な教育機関も協力しながら、若者を育てていく取り組みが急務です。