2025年4月号の『月刊先端教育』が発売！雇用と教育の未来を探る特集が見どころ

2025年4月号の『月刊先端教育』、新たな視点で雇用と教育を探る

社会人向け大学院を運営する学校法人先端教育機構が、『月刊先端教育』の2025年4月号を2023年3月1日に発売します。この号の目玉は、時代の流れに合わせた雇用の変化と、それを支える教育の重要性を探る特集です。

特集1：変わる雇用、成長する組織

現代は、雇用の流動化が進む時代です。企業が求める形態も多様化し、従来の「囲い込み型」から「選ばれる存在」へと変わってきました。この特集では、経済産業省が提唱している「人材版伊藤レポート」を基に、企業の採用や育成の方針について掘り下げます。雇用の視点から日本社会の現状を見つめ、個人がどのように主体的にキャリアを形成し、スキルを育てられるかを議論します。

名古屋大学の鈴木准教授は、職場における「心理的安全性」や「エンゲージメント」の重要性を指摘しています。社員が安心して働ける環境の構築は、定着率や育成にも大きく寄与するのです。これにより、企業は多様な人材を確保し、個人は成長しやすい場を得ることが期待されます。

また、産業能率大学の佐藤氏は、企業がどのように個人の成長を支援すべきかについて考察し、組織内でのスキル向上とその活用を促す環境整備の必要性を訴えています。雇用の流動化が進む中で、企業が個人を尊重する姿勢を持つことが、双方にとって理想的な関係を築く鍵となるでしょう。

特集2：探究学習のデザインと実践

続く第二の特集は、学校における探究的な学びについてです。「主体的な取り組みが難しい」「教材開発が負担になる」といった声も多く寄せられています。日立財団の内藤理事長など、探究的な学びを進めるためのヒントを多方面から提供します。本特集では、外部リソースを取り入れた学びや、持続可能な学校組織の構築法を探ります。

具体的には、東京学芸大学の登本准教授が、探究学習を支えるための学校組織の作り方を提案します。さらに、米国発のデジタルキャリア教育「WOZED」による探究の実現についても触れています。

地域と教育の融合

また、三重県に焦点を当てた地域x教育イノベーションの取り組みも紹介しています。地域の文化遺産を生かした教育プロジェクトや、地域共創大学としての教育研究の独自性を高めている三重大学の取り組みを通じて、「地域と教育」の関係性を明らかにします。

三重県の教育行政が目指す自己肯定感を育む教育や、学生起業家の育成が、地域の未来を形作るための強力な基盤となることが期待されています。