全国一斉訓練で選ばれた優れた防災対応企業を紹介します

Good安否確認賞2025：優秀企業に見る防災意識の高まり

2025年の「防災の日」にあたる9月1日、トヨクモ株式会社による全国一斉安否確認訓練が実施されました。この訓練には2,261社、そして89万2,734名が参加し、その結果として「Good安否確認賞2025」が発表されました。この賞は、参加する企業や団体の防災対応力を評価し、優秀な成果を収めたところが選ばれるもので、今年度も多くの企業が名を連ねました。

受賞企業一覧

今年の「Good安否確認賞」では、特に以下の企業が評価されました：

- 最優秀賞：株式会社マイナビ（サービス業）
- 優秀賞：

- アイペット損害保険株式会社（金融業、保険業）
- アパグループ（宿泊業）
- 国立研究開発法人科学技術振興機構（学術研究、専門・技術サービス業）
- ケイラインロジスティックス株式会社（運輸業、郵便業）
- 合同会社DMM.com（サービス業）
- 株式会社毎日新聞社（情報通信業）
- 株式会社ミスミグループ本社（卸売業、小売業）
- レオパレス21グループ（不動産業、物品賃貸業）
- 株式会社ロッテ（製造業）

これらの企業は、訓練中の回答率や反応速度を評価され、全国における防災対策の模範として表彰されました。特に最優秀賞を受賞した株式会社マイナビは、BCP（事業継続計画）の一環として安否確認訓練を定期的に実施しており、他社との比較を通じて自社の対応力を見直す貴重な機会として捉えています。

大規模訓練の背景と意義

トヨクモ株式会社は、首都直下地震や南海トラフ地震といった大規模災害を意識し、2018年からこの全国一斉訓練を継続してきました。訓練は毎年行われ、今年度は過去最多の参加者を誇る結果となりました。企業の安否確認システムが、いざというときにどのように機能するかを確認するためのこんな機会は貴重です。

対応力の向上

受賞した企業は、自社の防災対応力を客観的に評価されることで、他の企業への模範となり、全体的な防災意識の向上が期待されます。トヨクモでは、安否確認サービス2というシステムを通じて、企業の迅速な対応をサポートし、安否確認が求められるビジネス環境において、その役割が重要視されています。このサービスの導入例も増え続けており、多くの企業が安心して利用できる環境作りが進行中です。

コメントと未来展望

受賞企業のコメントからも、今回の訓練の意義が伺えます。マイナビの代表取締役社長は、従業員の安全を最優先に考え、今後も事業の継続性向上に努めると述べており、トヨクモの代表もその感謝と共に、多くの企業がこのモデルを参考にして社会全体が防災意識を高めていくことの重要性を訴えています。

このような大規模な訓練と、それに続く表彰が、より多くの企業に防災意識を広げ、持続可能な社会へとつながっていくことを願っています。