ウェビナーを活用した新規顧客獲得の実態と成功の秘訣

はじめに

ウェビナーは単なるオンラインセミナーに留まらず、多くの企業にとっては重要なマーケティング手法として活用されています。リード獲得やブランドの認知拡大、そして既存顧客との関係強化など、様々な目的を持つウェビナーを運営する企業が増えてきています。今回は株式会社PRIZMAによる調査を基に、ウェビナー運営の実態について詳しく見ていきましょう。

調査概要

PRIZMAは、1年以上にわたり定期的にウェビナーを開催している企業の運営担当者に対し、ウェビナーの目的や開催頻度、集客方法、商談への影響などについて調査を実施しました。その結果、企業がどのようにウェビナーを運営し、成功を収めているかが明らかになりました。

ウェビナーの目的

調査結果から、ウェビナー開催の最も一般的な目的は、企業やサービスの認知拡大で、48.7%の回答がありました。続いて新規リード獲得が45.8%、ハウスリストの拡充が36.3%、既存顧客との関係強化が34.3%を占めています。

この結果は、ウェビナーが単にリード獲得のためではなく、ブランドの認知度向上や顧客との関係を深める手段としても重要視されていることを示しています。

ウェビナーの開催頻度

次に、ウェビナーの開催頻度についての質問では、最も多かったのが月1回程度で35.7%を占め、月2～3回実施する企業も29.8%に達しました。

このデータから、約7割の企業が月1回以上ウェビナーを開催していることが明確になり、定期的な開催がリソースとのバランスを取りながら行われていることが伺えます。

共催ウェビナーの利用

共催ウェビナーの実施頻度については、40.2%の企業が「共催の方が若干多い」と答える結果となり、約4割の企業が共催を利用していることが分かりました。共催により、相互集客効果や運営コストの削減、専門性の補完が可能となり、認知拡大やリード獲得を狙う企業には効果的な手段と言えます。

集客施策と予算

ウェビナー集客のための施策として、最も多かったのはWEB広告で37.1%、次にSNS広告が32.2%、メルマガが31.2%、プレスリリースが30.0%という結果でした。デジタル広告の主流が浸透している中、自社で集客活動を行っている回答者が多い一方で、外部支援を活用している企業の中では『まるなげセミナー』などのサービスも選ばれています。

ウェビナーの成果

調査でのウェビナーのKPIとしては、視聴時間が37.5%と最も多く、新規リード数36.1%、実際の参加者数35.1%が続きます。特に視聴時間は、ウェビナーの内容がどれほど関心を持たれているかを測る指標として重要視されています。また、ウェビナーからの商談に関する質問では、43.6%が受注に近い案件として回答し、業界内での有効なリードにつながっています。

まとめ

調査の結果から、ウェビナーが新規顧客獲得だけでなく、ブランドの認知拡大や既存顧客との関係強化にも活用されていることが明らかになりました。また、開催頻度や共催の活用が企業の集客戦略において有効であることも示されました。さらなる効果的な集客手法やコンテンツ充実が求められる中で、今後はウェビナーの活用における新たな戦略が更に必要とされるでしょう。ぜひ、PRIZMAの調査資料から詳細な結果をご覧ください。